気付いたらときには財布が無くなっていた。
そんなヒヤッとする体験をしたことがある人もいるのではないでしょうか。
財布を紛失するとパニックになってしまい、どうしたらいいのかわからなくなると思います。
そんな時、なるべく早く対処をすることで、紛失した財布が見つかる可能性もあります。
混乱してしまい何から手を付けたらいいのか分からない、ということにならないためにも、財布を紛失した場合の対処方法についてここでご紹介したいと思います。
まず、財布を紛失したと分かった時点でやるべきことは、財布を紛失したと気付くまでの自分の行動を思い返して、それまでに通って来た道や立ち寄った場所を探してみることです。
とくに、次に挙げる場所でうっかり財布を落としたり置き忘れる可能性が高いので、チェックしてみましょう。
財布を紛失したと思っていたら、自宅に財布を置き忘れただけの場合もあります。
とくに、急いで支度をして家を出てきた場合などは、カバンやポケットに財布を入れたつもりで実は入れていなかった、という事もよくあります。
まずは、自宅に財布を起き忘れていないか調べてみてください。
自宅から駅までの道のりで財布を落としてしまっていないか、一度道のりを歩いて確認してみます。
財布を落としてしまった直後であれば、見つかる可能性があります。
最寄り駅の改札や券売機の近くで財布を出してそのまま置き忘れしてしまっている可能性があります。
また、駅のトイレに置き忘れるケースも少なくありません。
すぐに最寄り駅に戻れない場合は、最寄り駅に電話して財布の落とし物がないか確認してみましょう。
駅の電話番号は、各鉄道会社に問い合わせれば確認することができますし、スマホで「駅名 電話番号」と検索して簡単に調べることもできます。
財布を落とすまでに立ち寄ったお店がある場合は、そのお店を確かめてみましょう。
コンビニや飲食店など、財布を使ったお店がどこだったか思い出すことができれば、財布を見つけられる可能性があります。
もし確認した時には見つからなくても、あとで発見されたり誰かが近くで拾ってお店に届けてくれたりした際には、お店から連絡を貰えるようにお願いしておくと良いでしょう。
財布を紛失してしまったとき、まずやることは自分で探してみることです。
とくに紛失から時間が経っていない場合は、自分で探してみると、案外すぐに財布が見つかることがあります。
自分で探してみても財布を見つけることができなかったら、次は警察に届出を出します。
自分で財布を探してみて、財布を見つけることができなかった場合、警察に遺失届を提出します。
遺失届は、最寄りの警察署または交番で提出することができます。
- 財布を紛失した人の氏名
- 住所
- 連絡先
- 紛失した財布の特徴
- 紛失した日時
- 紛失した財布の中身（入っていた現金の額、カードの種類など）
など
遺失届を提出する際は、財布の紛失に気づいたときの状況や紛失した財布の特徴など、詳しい話を警察官から聞かれますので、できる限り詳細に答えましょう。
遺失届を提出することで、財布を拾った人が警察に届けてくれたときに、警察から持ち主に連絡が入ります。
万が一紛失した財布の中身やクレジットカードなどを不正に利用された場合に、不正利用されたことの証明として、警察への遺失届が必要になる場合もあるので、自力で財布を見つけられなかったときは、必ず警察へ遺失届を出すようにしましょう。
また、警察に届けられた遺失物は、3ヶ月間しか保管されませんので、遺失届はできる限り早めに提出しておきましょう。
財布を紛失した場合の心配事は、クレジットカードやキャッシュカードの不正利用です。
財布にカード類を一緒に入れて持ち歩く人が多いので、財布を紛失すると、悪意ある人間が財布を拾った場合に、クレジットカードやキャッシュカードを不正に利用されてしまう可能性があります。
クレジットカードを紛失した場合の対処方法として、まずは利用しているクレジットカード会社に問い合わせをして、クレジットカードの利用を停止してもらいます。
クレジットカード会社のホームページから、カード紛失連絡などの連絡先があります。 まずは、その連絡先に電話をして、ガイダンスに従ってクレジットカードの利用を停止してもらいます。
また、既に不正利用されていないか確かめるために、カードの利用明細のチェックも忘れないようにしてください。
クレジットカードがを不正に利用された場合、カード会社によっては「紛失・盗難補償」がクレジットカードについている場合があります。
「クレジットカードの後ろに名前のサインがある等」いくつかの補償条件がありますが、補償対象になっている場合は不正利用されたお金を全額または一部補償して貰えます。
ただし、補償の対象となるのは、申告から60日以内の期間に限られます。
キャッシュカードを紛失した場合は、そのキャッシュカードの銀行へ紛失したことを連絡して、利用停止と再発行の手続きを行います。
キャッシュカードを不正に利用された場合も、「預金者保護法」という法律により、不正利用されたお金を全額または一部補償して貰えます。
ただし、保証の対象となるのは、申告から30日以内の被害に限られます。
ですので、早めにカードの紛失を銀行に知らせ、不正利用がないか確かめるようにしてください。
財布には、運転免許証や保険証などを一緒に入れて持ち歩いている人も多いと思います。
これらの免許証や保険証を財布と一緒に紛失してしまった場合の対処方法について確認をしておきましょう。
保険証を紛失した場合は、保険証の種類によって手続きの仕方が異なります。 自営業などで国民健康保険に加入していた場合は、お住いの市区町村の役所で紛失と再発行の手続きを行うことができます。
会社員で健康保険（社会保険）に加入している場合は、市役所ではなく会社の上司や担当部署に連絡をして再発行の手続きを行います。
また、個人事業主や会社員ではなく、親の扶養や配偶者の扶養に入っている人は、親や配偶者に連絡をして再発行の手続きをしてもらう必要があります。
このように、運転免許証や保険証を紛失した場合、手続きを行うことで再発行はできますが、もう一つ問題があります。
免許証や保険証などは本人確認書類となるため、これらを紛失すると個人情報が不正利用される可能性があるのです。
そのため、個人情報を不正に利用されてしまわないようにするため、指定信用情報機関の本人申告制度を使って、紛失した免許証や保険証の情報を登録申請しておきます。
この手続を行えば、例えば紛失した免許証を不正に利用され消費者金融でお金を借りようとされた場合に、信用情報機関が、登録申請されている「免許証の紛失」を理由に、お金を借りられないようストップをかけてくれます。
信用情報機関は日本国内に複数あり、それぞれで手続きが必要になりますので忘れないようにしてください。
財布を紛失してしまった時の対処方法についてご紹介しました。
すぐに自分で探してみて見つからなかった場合は、必ず警察に届出をするようにしましょう。
財布の中身によっては、他にも紛失の届け出など手続きが必要になってきます。
保管や補償には期限がありますので、できる限り早く、各手続きを行いましょう。
